通信機器レンタル ご利用までの手順についてのご説明






お申込みは、電話、FAX、電子メール、ホームページの「お問い合わせフォーム」にてお願いします。
FAX、電子メール、お問い合わせフォームでの申込みの場合は、当社担当が折り返しの電話にて、電話の場合は、その場にて「申込内容確認」をいたします。
「申込内容確認」後、速やかに本人確認書類(法人、担当者個人)を当社にFAX願います。
本人確認書類の到着をもって申込み受付完了となります。
【申込期限:利用開始日前日の14:00まで(土・日・祝祭日・年末年始・お盆休み除く)】

※ お申込みを承れない場合がございます。
下記の方は、原則としてお申し込みをお受けしておりません。
個人の方 (現職の国会議員・地方自治体の首長・地方議会議員は除く)
設立後まもない法人、団体
 上記以外の方でも、お申込みをお受できない場合がございます。ご了承ください。

2008年12月1日から、携帯電話不正利用防止法の改正により、携帯電話レンタルを申込みいただく場合、 ご本人様であることが確認できる書類の提出(提示)が義務化となりました。

携帯電話不正利用防止法について(総務省ホームページ)

本人確認書類
 法 人
登記簿謄(抄)本
(現在(履歴)事項証明書)
または
印鑑証明書
または
そのほか官公庁から発行された
公的証明書

担当者の確認書類

社員証(または)名刺
発行日より6ヶ月以内で、現住所が記載されているもの
※ 証明書によっては受付できない場合がありますので、お問合せください。


担当者の確認書類は、個人の確認書類で記載されているもの
※ 「健康保険証」の場合は「公共料金領収証」、「住民票」、「外国人登録原票記載事項証明書」のいずれか1点が必要となります。
社員証は、有効期限内のもの

 個 人(担当者)
運転免許証 有効期限内のもので、各都道府県公安委員会発行のもの
(国際運転免許証は除く)
日本国パスポート 有効期限内のもので、現住所が記入されているもの
住民基本台帳カード 有効期限内のもので、「顔写真」が掲載されているもの
外国人登録証明書
または
在留カード
在留資格のあるもので、在留期限まで90日以上あるもの
健康保険証 有効期限内のもので、現住所が記入されているもの

■ お申込み受付は利用開始日前日の午後2時までとなります。
  (土・日・祝祭日・年末年始・お盆休み除く)
  ※ 条件によって承れない場合がございます。






宅配でのお貸出となります。レンタル機器はお申し出の利用開始日にお客様のお手元にお届けいたします。
※ 運送事情等により、利用開始日にお届けできない場合がございます。ご了承ください。(余裕をもった利用スケジュールをお考えください。)






利用終了日にご返送ください。ご返送には、レンタル機器送付時に同梱させていただいている返送用伝票をご利用ください。
※ 当社指定の返送用伝票以外でのご返送にかかる費用は別途お客様負担となる場合があります。






請求書による銀行振込でのご精算とさせていただきます。
※ 銀行振込による、振込手数料はご負担願います。


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